よくあるご質問
- Q 1:触媒はどのような物質で、どのような役割をしているのでしょうか?A 1:化学の教科書では「化学反応に際し、反応物質以外のものでそれ自身は化学反応をうけず、しかも反応速度を速める物質」との説明になりますが、実用的な意味では「目的とする化学反応だけを効率的に起こされる物質」あるいは「活性化エネルギーを低くする作用を持つ物質で、エネルギーの峠を低め、新しい原子の組み換えの経路を作り出す物質」白金(Pt)、銀(Ag)、パラジウム(Pd)、銅(Cu)などの酸化物です。
- Q 2:触媒と光触媒反応の違い (活性点の有無) は何でしょうか?A 2:触媒反応「活性点有り」・・・固体触媒ならその表面、錯体触媒ならその錯体中。
酵素のような生体触媒ではその中に存在し、この場所で反応が起こります。金属触媒、白金(Pt)、パラジウム(Pd) etc.
光触媒反応「活性点なし」・・・光が当たったときに、光の量に応じて反応が起こります。光触媒物質が電子励起することによって起こる酸化還元反応です。言い換えると、酸化還元反応を光エネルギーによって進行させるということになります。
酸化チタン(TiO2)、酸化タングステン(WO3)、酸化亜鉛(ZnO) etc.
- Q 3:光触媒を利用した空気浄化と吸着剤を利用した空気浄化の違いは?A 3:光触媒脱臭装置(当社仕様)方式とは吸着剤とのハイブリッド型になります。
空気中の臭気物質は、いったん急速に吸着剤に捕集され、吸着剤の表面上では臭気濃度が大きいところから小さいところへと表面拡散が起こります。その吸着剤のごく近傍に光触媒があり、紫外線光が照射されている場合には、吸着剤表面上を拡散中の臭気物質が次々と光触媒と接触し、臭気物質は酸化されて 水と二酸化炭素となって脱離していきます。
その結果、光触媒が存在する吸着剤表面は常に臭気物質の濃度が小さい状態となり拡散が繰り返され、吸着剤の性能は低下しない状態で保たれます。
吸着系脱臭装置(他社仕様)方式では空気中の臭気物質はいったん吸着剤に捕集(物理吸着)されますが、時間とともに表面は臭気物質であふれて破過状態(吸着量が満パイ状態)となり、周辺の温度の変化によっては臭気物質が吸着剤表面から脱離して強い悪臭をもたらす可能性があります。
脱臭のための吸着剤が数種類の吸着剤(活性炭、ゼオライト、無機系セラミック)を複合している場合が多い理由としては、1種類の吸着剤だけでは複合臭気(飲食厨房臭、タバコ臭、食品工場臭、動物飼育臭etc.)には対応できないためです。
- Q 4:光触媒のアセトアルデヒドの分解性能はどのくらいですか?A 4:光触媒材料のアセトアルデヒド除去性能試験 (JIS R 1701-2) は90%以上 (独立行政法人神奈川県立産業技術総合研究所)、CO2転化率:50~65%の報告を受けています。
- Q 5:JIS と ISO の違いはなんですか?A 5:JIS は 日本工業規格 であり、ISO は 国際規格 であるという点です。
JIS:日本工業規格 (1921~)
鉱工業品の形状、制s脳、生産・使用の方法、用語、単位、安全条件等を定める。
目的:品質の改善、生産能力の向上と合理化、取引の単純公正化、使用・消費の合理化、公共の福祉の増進
ISO規格:国際標準化機構 (1962~)
国際規格
2018年12月末現在、加盟国162ヵ国(会員団体120ヵ国、通信会員39ヵ国、購読会員3ヵ国)専門委員会2,937 (専門委員会249、分科委員会504、作業グループ2,714、アドホックグループ106)
ISO 14001 (環境管理システム:企業活動等による環境負荷を低減させるための要件) はその一例
- Q 6:世界が抱えている「廃棄物」「水」「大気」の問題とは?A 6:以下の深刻な問題の改善を JICA (国際協力機構) はグローバル・アジェンダとして掲げています。
・増え続ける廃棄物の山や、海洋プラスチックごみ
・生活排水や産業廃水が放流され、重篤な健康被害の要因に
・世界の死因の第4位は、産業活動や自動車による大気汚
~ 環境の汚染を防ぎ、健康に暮らせるきれいな街へ ~
2020年に、弊社グループ企業の東洋興商株式会社にて採択された「2019年第二回 中小企業・SDGsビジネス支援事業~案件化調査 (中小企業型)」の実施企業が、東洋エンジニアリング株式会社に変更決済が成立しました。
◆案件名:光触媒脱臭装置の導入を通じた臭気対策の促進に係る案件化調査
◆対象国:ベトナム
→ JICA – 国際協力機構 HP
※案件化調査とは、途上国の開発ニーズと日本の中小企業の優れた製品・技術等とのマッチングを行い、「SDGs達成に貢献するビジネス (SDGsビジネス)」及び開発途上国の抱える課題の解決を図り、ODA を通じた二国間関係の強化や経済関係の一層の推進を目的としています。
東洋エンジニアリング株式会社は、今後も環境汚染対策の発展のために努力してまいります。